第10回(売掛金元帳と総勘定元帳)
第10回 / 全15回
継続記録法を採用する当社のX8年3月取引をもとに、得意先別の売掛金元帳(A社・B社・C社)と総勘定元帳(売掛金)を完成させましょう。消費税は考慮しません。
資料(売掛金関連取引)
- 3/1 前月繰越:A社 120,000円、B社 0円、C社 60,000円。
- 3/3 A社へ掛売上 88,000円。
- 3/6 C社より現金回収 20,000円。
- 3/10 B社へ掛売上 150,000円。
- 3/12 A社より小切手受取 50,000円。
- 3/20 B社より返品 10,000円。
- 3/25 A社より現金回収 80,000円。
- 3/28 C社へ掛売上 40,000円。
売掛金元帳(得意先別)
借方=売上等での増加、貸方=回収・返品での減少。期末残高も入力します。
総勘定元帳(売掛金)
補助元帳の各金額を合計した結果と総勘定元帳の金額が一致するかを確認しましょう。
解説(第10回)
- 売掛金元帳では得意先別に借方(売上)と貸方(回収・返品)を記入します。A社78,000円、B社140,000円、C社80,000円が期末残高です。
- 総勘定元帳(売掛金)は補助元帳の合計と一致します。期首180,000円+売上278,000円=借方458,000円、回収150,000円+返品10,000円+残高298,000円=貸方458,000円です。
- 補助簿と総勘定の整合性確認は第2問(1)の基本です。取引方向(借方・貸方)の把握を丁寧に行いましょう。
第11回(商品有高帳:移動平均法)
第11回 / 全15回
継続記録法・移動平均法を用いる商品AのX1年9月取引について、商品有高帳の空欄を埋めましょう。受入のたびに平均単価を更新します。
資料(商品A)
- 9/1 期首在庫:数量200個、単価100円。
- 9/7 仕入:数量300個、単価120円。
- 9/18 払出:数量200個(直前の平均単価を使用)。
- 9/21 仕入:数量100個、単価140円。
- 9/22 返品:9/21仕入分50個を単価140円で返品。
解答欄(商品有高帳)
返品は該当仕入単価でマイナス記入し、残高数量と金額から平均単価を再計算します。
解説(第11回)
- 9/7受入後の平均単価=(20,000+36,000)÷(200+300)=112円、残金額56,000円。
- 9/18払出200個×112円=22,400円、残は数量300個・金額33,600円。
- 9/21受入後の平均=(33,600+14,000)÷(300+100)=119円、残金額47,600円。
- 9/22返品では数量・金額とも仕入単価140円で戻すため、残金額は47,600−7,000=40,600円、数量350個で平均116円です。
- 移動平均法は受入のたびに平均単価を更新します。表の型と計算手順を身に付けましょう。
第12回(固定資産台帳:定額法・月割)
第12回 / 全15回
定額法・残存価額0・月割計算を行う備品A・Bについて、X7年4月1日〜X8年3月31日の減価償却費と期末帳簿価額を求め、固定資産台帳と仕訳を完成させましょう。
備品の明細
| 資産名 |
取得原価 |
取得日 |
耐用年数 |
前期末 減価償却累計額 |
| 備品A |
600,000 |
X6/4/1 |
5年 |
240,000 |
| 備品B |
360,000 |
X7/10/1 |
5年 |
0 |
備品Bは当期6か月分(10月〜翌年3月)を償却します。
固定資産台帳(備品)
減価償却費の仕訳(当期分)
解説(第12回)
- 備品A:600,000÷5年=年額120,000円。期首累計240,000円+当期120,000円=期末累計360,000円、帳簿価額240,000円。
- 備品B:360,000÷5年=年額72,000円の6か月分=36,000円。期末累計36,000円、帳簿価額324,000円。
- 当期減価償却費合計は156,000円で、仕訳は「減価償却費 156,000 / 備品減価償却累計額 156,000」となります。
- 固定資産台帳と仕訳の連動は、第2問(1)でも第3問でも必須の確認事項です。