第10回（売掛金元帳と総勘定元帳）
第10回 / 全15回
継続記録法を採用する当社のX8年3月取引をもとに、得意先別の売掛金元帳（A社・B社・C社）と総勘定元帳（売掛金）を完成させましょう。消費税は考慮しません。
先に得意先別元帳の残高を追い、その合計を最後に総勘定元帳へ合わせる順番で進めると整合を取りやすいです。
資料（売掛金関連取引）
- 3/1 前月繰越：A社 120,000円、B社 0円、C社 60,000円。
- 3/3 A社へ掛売上 88,000円。
- 3/6 C社より現金回収 20,000円。
- 3/10 B社へ掛売上 150,000円。
- 3/12 A社より小切手受取 50,000円。
- 3/20 B社より返品 10,000円。
- 3/25 A社より現金回収 80,000円。
- 3/28 C社へ掛売上 40,000円。
売掛金元帳（得意先別）
借方＝売上等での増加、貸方＝回収・返品での減少。期末残高も入力します。
総勘定元帳（売掛金）
補助元帳の各金額を合計した結果と総勘定元帳の金額が一致するかを確認しましょう。
先に見る順
- A社・B社・C社をそれぞれ埋めてから、残高合計を総勘定元帳へつなげます。
- 売掛金は借方で増え、回収と返品は貸方で減ることを最初に固定します。
丁寧な解説（売掛金元帳と総勘定元帳の整合）
この問題で見たいのは、得意先別の補助元帳と総勘定元帳を同時に崩さず埋められるかです。売掛金は資産なので借方で増え、貸方で回収・返品によって減ります。まず補助元帳ごとの残高を出し、最後に総勘定元帳の残高と合うかを確認します。
- A社は期首50,000円に売上60,000円を足し、回収32,000円を引くので残高は 78,000円。B社は80,000円＋120,000円−60,000円で 140,000円、C社は50,000円＋98,000円−68,000円で 80,000円 です。
- 補助元帳の残高合計は 78,000＋140,000＋80,000＝298,000円。これが総勘定元帳の次月繰越と一致します。
- 総勘定元帳では、借方合計 180,000＋278,000＝458,000円、貸方合計 150,000＋10,000＋298,000＝458,000円となり、左右が一致して締め切れます。
- よくあるミスは、返品10,000円を借方に書くこと、補助元帳の残高合計を出さずに総勘定元帳だけで処理してしまうことです。
- 最後は「補助元帳の残高合計 = 総勘定元帳の次月繰越」になっているかを必ず確認しましょう。
第11回（商品有高帳：移動平均法）
第11回 / 全15回
継続記録法・移動平均法を用いる商品AのX1年9月取引について、商品有高帳の空欄を埋めましょう。受入のたびに平均単価を更新します。
仕入のたびに平均単価を更新し、その直後の払出や返品はどの単価で処理するかを確認しながら左から埋めていきます。
資料（商品A）
- 9/1 期首在庫：数量200個、単価100円。
- 9/7 仕入：数量300個、単価120円。
- 9/18 払出：数量200個（直前の平均単価を使用）。
- 9/21 仕入：数量100個、単価140円。
- 9/22 返品：9/21仕入分50個を単価140円で返品。
解答欄（商品有高帳）
返品は該当仕入単価でマイナス記入し、残高数量と金額から平均単価を再計算します。
採点前チェック
- 受入後に平均単価を更新し、その単価で次の払出を処理できているか確認します。
- 返品を平均単価ではなく、該当仕入単価で戻しているか見直します。
丁寧な解説（移動平均法の更新順序）
この問題では、移動平均法で「受入のたびに平均単価を更新し、その直後の払出は更新後単価で処理する」流れを守れるかを見ています。商品有高帳は、数量・金額・平均単価の3つを毎回セットで確認すると崩れません。
- 9/7の仕入後は、期首20,000円と仕入36,000円を合計して56,000円、数量は500個なので平均単価は 112円 です。
- 9/18の払出200個は直前の平均単価112円を使うので、払出金額は 22,400円、残高は数量300個・金額 33,600円 になります。
- 9/21の仕入後は 33,600＋14,000＝47,600円、数量400個なので平均単価は 119円。9/22の返品は仕入単価140円で -7,000円 とし、残高40,600円・350個から平均単価 116円 を出します。
- よくあるミスは、払出後に平均単価を更新してしまうこと、返品を平均単価で戻してしまうことです。返品は該当仕入単価で処理します。
- 最後は「受入後に平均単価更新」「払出は直前単価」「返品は元の仕入単価」の3点が守れているかを確認しましょう。
第12回（固定資産台帳：定額法・月割）
第12回 / 全15回
定額法・残存価額0・月割計算を行う備品A・Bについて、X7年4月1日〜X8年3月31日の減価償却費と期末帳簿価額を求め、固定資産台帳と仕訳を完成させましょう。
各備品ごとに年額を出してから月割し、当期減価償却費・累計額・帳簿価額の順で台帳を埋めると崩れにくいです。
備品の明細
| 資産名 |
取得原価 |
取得日 |
耐用年数 |
前期末 減価償却累計額 |
| 備品A |
600,000 |
X6/4/1 |
5年 |
240,000 |
| 備品B |
360,000 |
X7/10/1 |
5年 |
0 |
備品Bは当期6か月分（10月〜翌年3月）を償却します。
固定資産台帳（備品）
減価償却費の仕訳（当期分）
先に見る順
- 備品Aと備品Bを別々に計算し、最後に合計欄と仕訳へつなげます。
- 帳簿価額は「取得原価−当期末累計額」で確認すると取り違えを防げます。
丁寧な解説（固定資産台帳と月割計算）
この問題では、固定資産台帳で当期減価償却費・累計額・帳簿価額を連動させられるかを見ています。定額法では「取得原価 ÷ 耐用年数」で年額を出し、当期の使用月数だけ月割計算する順番で進めると整理しやすいです。
- 備品Aは 600,000 ÷ 5年 で年額 120,000円。期首累計額240,000円に当期120,000円を足して、期末累計額は 360,000円、帳簿価額は 240,000円 です。
- 備品Bは年額 360,000 ÷ 5年 = 72,000円ですが、10月取得なので当期は6か月分だけ計上し、72,000 × 6/12 = 36,000円 になります。
- 当期減価償却費の合計は 120,000＋36,000＝156,000円。仕訳は「減価償却費 156,000 / 備品減価償却累計額 156,000」で、費用と累計額が同額増える形です。
- よくあるミスは、備品Bを1年分72,000円で計上すること、帳簿価額を「取得原価−当期償却費」だけで求めてしまうことです。
- 最後は「取得原価 − 期末累計額 = 帳簿価額」になっているか、合計欄156,000円・396,000円・564,000円が縦横でつながっているかを確認しましょう。