簿記3級 一問一答|仕訳と現金過不足

簿記3級の「仕訳と現金過不足」を5問で確認。現金・当座借越を含む仕訳判断を確認する。答え合わせの後に理由を読み、迷った点は対応する教材で復習できます。結果から次の演習へ進めます。

対象:2026年度(2027年3月31日まで)の出題範囲。

5問で確認する

選択肢を選んで答え合わせをすると、判断の理由が表示されます。途中の進み具合はこの端末に保存されます。

第1問 売掛金 ¥300,000 の回収で、当社負担の振込手数料 ¥660 が差し引かれて当座預金に入金された。正しい仕訳はどれか。
  1. (借)当座預金 300,000 / (貸)売掛金 300,000
  2. (借)当座預金 299,340, 支払手数料 660 / (貸)売掛金 300,000
  3. (借)当座預金 299,340 / (貸)売掛金 299,340, 支払手数料 660
  4. (借)現金 299,340, 支払手数料 660 / (貸)売掛金 300,000

正解:(借)当座預金 299,340, 支払手数料 660 / (貸)売掛金 300,000

定義:仕訳の基本の確認です。理由:振込手数料を控除されて入金された場合、差額は費用(支払手数料)で認識します。当座預金の実入金は 299,340 円です。手順:設問条件→勘定科目/取引の流れ→選択肢を照合。注意:借方・貸方の増減と税区分を取り違えない。

解説で確認する

第2問 現金実査の結果、現金過不足が不足 ¥2,000 生じた。原因不明のため仮処理を行う。正しい仕訳はどれか。
  1. (借)現金 2,000 / (貸)現金過不足 2,000
  2. (借)雑損 2,000 / (貸)現金 2,000
  3. (借)現金過不足 2,000 / (貸)現金 2,000
  4. (借)現金 2,000 / (貸)雑益 2,000

正解:(借)現金過不足 2,000 / (貸)現金 2,000

定義:仕訳の基本の確認です。理由:原因不明の不足は一時的に「現金過不足(借)」で受け、後日原因判明時に精算します。手順:設問条件→勘定科目/取引の流れ→選択肢を照合。注意:借方・貸方の増減と税区分を取り違えない。

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第3問 現金過不足の借方残高 ¥2,000 のうち、¥1,500 は未記帳の通信費支払が原因と判明した。精算仕訳はどれか。
  1. (借)現金 1,500 / (貸)現金過不足 1,500
  2. (借)通信費 1,500 / (貸)現金過不足 1,500
  3. (借)現金過不足 1,500 / (貸)通信費 1,500
  4. (借)雑損 1,500 / (貸)現金過不足 1,500

正解:(借)通信費 1,500 / (貸)現金過不足 1,500

定義:仕訳の基本の確認です。理由:現金過不足の借方残は、帳簿上の現金が実際より多い状態です。未記帳の通信費支払が原因なら、その費用を計上して現金過不足を減らして是正します。手順:設問条件→勘定科目/取引の流れ→選択肢を照合。注意:借方・貸方の増減と税区分を取り違えない。

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第4問 当座預金残高を超えて小切手で支払った(当座借越契約あり)。貸借対照表上の表示として最も適切なのはどれか。
  1. 資産の『当座預金』をマイナス表示する
  2. 流動負債の『当座借越』として計上する
  3. 流動負債の『未払金』として計上する
  4. 純資産の減少として表示する

正解:流動負債の『当座借越』として計上する

定義:取引の理解の確認です。理由:当座借越は銀行からの短期借入と同義。貸借対照表では流動負債『当座借越』で表示します。手順:設問条件→勘定科目/取引の流れ→選択肢を照合。注意:取引の相手勘定やタイミングを混同しない。

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第5問 給料 ¥200,000 を支給し、源泉所得税 ¥10,000 と社会保険料(従業員負担)¥30,000 を控除し、残額を普通預金から振り込んだ。正しい仕訳はどれか。
  1. (借)給料 200,000 / (貸)普通預金 160,000, 立替金 40,000
  2. (借)給料 160,000 / (貸)普通預金 160,000
  3. (借)給料 200,000 / (貸)普通預金 160,000, 預り金 40,000
  4. (借)給料 190,000 / (貸)普通預金 190,000, 預り金 10,000

正解:(借)給料 200,000 / (貸)普通預金 160,000, 預り金 40,000

定義:仕訳の基本の確認です。理由:控除額は『預り金』で一旦負債計上し、振込額は普通預金の減少です。源泉所得税と保険料の合計 40,000 を預り金に。手順:設問条件→勘定科目/取引の流れ→選択肢を照合。注意:借方・貸方の増減と税区分を取り違えない。

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