簿記2級 工業簿記 一問一答｜部門別計算：集計と補助部門費
簿記2級 工業簿記の「部門別計算：集計と補助部門費」を5問×2セット・計10問で確認。第1次集計と補助部門費配賦の目的、直接配賦法と相互配賦法の順序を確認する。答え合わせの後に理由を読み、迷った点は対応する教材で復習できます。結果から次の演習へ進めます。
対象：2026年度（2027年3月31日まで）の出題範囲。
基礎の5問で確認する
選択肢を選んで答え合わせをすると、判断の理由が表示されます。途中の進み具合はこの端末に保存されます。
第1問 部門個別費とはどれか。
- 全社共通費だけ
- 販売費
- 特定部門だけに直接把握できる費用
- 製品に直接追跡できる材料費
正解：特定部門だけに直接把握できる費用
部門個別費は特定の原価部門に直接集計できる費用です。
第2問 補助部門費を製造部門へ配賦する主な目的はどれか。
- 資本を増やす
- 製造部門の原価へサービス提供分を負担させる
- 売上を増やす
- 税額を減らす
正解：製造部門の原価へサービス提供分を負担させる
補助部門のサービスは製造部門の活動を支えるため、その原価を製造部門へ配賦します。
第3問 直接配賦法の特徴として正しいものはどれか。
- 仕損費を計算する
- 補助部門間で二次配賦する
- 連結取引を消去する
- 補助部門費を製造部門へ直接配る
正解：補助部門費を製造部門へ直接配る
直接配賦法では補助部門相互のサービスを考慮せず、製造部門へ直接配賦します。
第4問 相互配賦法（簡便法）の第1次配賦で、補助部門費を配る相手はどれか。
- 製造部門だけ
- 製品だけ
- 製造部門と補助部門
- 補助部門だけ
正解：製造部門と補助部門
相互配賦法では第1次に全部門へ配り、第2次に補助部門残高を製造部門へ配ります。
第5問 共通費を複数部門へ配るときに必要なものはどれか。
- 株主名簿
- 為替予約
- 売上伝票だけ
- 合理的な配賦基準
正解：合理的な配賦基準
部門共通費は、その発生との関連を表す合理的な基準で各部門へ配賦します。
追加の5問で確認する
この追加セットも、選択肢を選んで答え合わせをします。進み具合は基礎の5問とは別に、この端末へ保存されます。
第1問 第1次集計で、工場共通費300円を床面積により製造部門A（200㎡）と製造部門B（100㎡）へ配賦する。A部門への配賦額はどれか。
- 100円
- 200円
- 150円
- 300円
正解：200円
床面積の合計は300㎡で、A部門の割合は200÷300です。300円×200÷300＝200円をA部門へ配賦します。
第2問 補助部門Xの配賦額120円を、作業時間比3：1で製造部門A・Bへ第2次集計する。A部門への配賦額はどれか。
- 60円
- 90円
- 30円
- 120円
正解：90円
第2次集計では補助部門費を製造部門へ配賦します。比率の合計は4なので、A部門は120円×3÷4＝90円です。
第3問 補助部門の動力費を製造部門へ配賦する基準として、最も因果関係が直接的なものはどれか。
- 各製造部門の電力使用量
- 各製造部門の製品売上高
- 各製造部門の床面積
- 各製造部門の広告費
正解：各製造部門の電力使用量
動力費は各部門の電力使用に応じて発生すると考えられるため、電力使用量を配賦基準とするのが直接的です。
第4問 相互配賦法（簡便法）で第1次配賦後に補助部門Xへ残った費用を、第2次配賦で製造部門A・Bへ配る。第2次配賦の配賦率を作る分母はどれか。
- 完成品の販売数量
- 補助部門Xだけの配賦基準
- 製造部門A・Bに対する配賦基準の合計
- 全補助部門の当初費用合計
正解：製造部門A・Bに対する配賦基準の合計
相互配賦法（簡便法）の第2次配賦では、補助部門に残った費用を製造部門へ配り切ります。したがって製造部門A・Bに対応する配賦基準の合計を分母にして配賦率を作ります。
第5問 補助部門の人事費90円を、各製造部門の従業員数A部門20人・B部門10人により配賦する。B部門への配賦額はどれか。
- 20円
- 45円
- 60円
- 30円
正解：30円
従業員数の合計は30人で、B部門の割合は10÷30です。90円×10÷30＝30円をB部門へ配賦します。