X5年3月決算の資料をもとに、決算整理事項を反映した残高試算表と当期純損益を確認していきましょう。ネット試験本番で求められるスピード感を意識しつつ、一つずつ丁寧に整理します。
| 借方 | 勘定科目 | 貸方 |
|---|---|---|
| 140,000 | 現金 | |
| 1,100,000 | 普通預金 | |
| 908,000 | 売掛金 | |
| 380,000 | 繰越商品 | |
| 1,200,000 | 備品 | |
| 230,000 | 仮払消費税 | |
| 7,700,000 | 仕入 | |
| 1,800,000 | 給料 | |
| 900,000 | 支払家賃 | |
| 120,000 | 通信費 | |
| 30,000 | 支払利息 | |
| 0 | 貸倒引当金繰入 | |
| 0 | 減価償却費 | |
| 0 | 法人税、住民税及び事業税 | |
| 備品減価償却累計額 | 360,000 | |
| 貸倒引当金 | 8,000 | |
| 仮受消費税 | 320,000 | |
| 買掛金 | 520,000 | |
| 借入金 | 1,000,000 | |
| 資本金 | 2,000,000 | |
| 繰越利益剰余金 | 700,000 | |
| 売上 | 9,600,000 | |
| 合計 |
問1：決算整理後残高試算表を完成しましょう。／問2：当期純損失（利益）を求めます。
| 借方 | 勘定科目 | 貸方 |
|---|---|---|
| 現金 | ||
| 普通預金 | ||
| 売掛金 | ||
| 繰越商品 | ||
| 備品 | ||
| 備品減価償却累計額 | ||
| 買掛金 | ||
| 借入金 | ||
| 仮払消費税 | ||
| 仮受消費税 | ||
| 未払消費税 | ||
| 貸倒引当金 | ||
| 資本金 | ||
| 繰越利益剰余金 | ||
| 売上 | ||
| 仕入 | ||
| 給料 | ||
| 支払家賃 | ||
| 通信費 | ||
| 支払利息 | ||
| 減価償却費 | ||
| 貸倒引当金繰入 | ||
| 法人税、住民税及び事業税 | ||
| 未払法人税等 | ||
| 合計 |
このセットは、決算整理後残高試算表の各残高と 当期純損失 を完成させる問題です。先に動くのは 仕入勘定の確定額、貸倒引当金、減価償却費、消費税差額、法人税等 の5つで、ここが固まると残高試算表の後半と損益が一気につながります。
まず棚卸で売上原価を確定し、そのあとに貸倒引当金、減価償却、消費税、法人税等の順で整理すると崩れにくいです。第3問は上から埋めるよりも、 金額が確定する整理事項から先に処理して、その結果を残高試算表へ戻す 方が速くて安全です。最後に収益と費用の差で当期純損失を求めます。
期首繰越商品 と期末商品 を仕入勘定へ振り替えるので、仕入の確定額は ＋−＝ です。売掛金 に対する貸倒引当金の必要残高は で、既存 との差額 を繰り入れます。備品 1,200,000 円は耐用年数 5 年・残存価額 0 の定額法なので減価償却費は 、累計額は になります。消費税は仮受 と仮払 の差額 を未払消費税へ振り替え、法人税等 を未払計上します。こうして費用合計は となり、売上 との差で の当期純損失が出ます。
典型的なのは、棚卸整理をしたあとに 仕入 のまま残してしまうこと 、貸倒引当金を必要残高ではなく差額補充前の残高で入れてしまうこと、そして消費税の差額 を仮払・仮受に残したままにすることです。また、当期純損失は 費用が収益を上回るのでマイナス になり、ここを正の数で入れるミスも出やすいです。
検算では、 仮払消費税と仮受消費税がゼロになっているか 、未払消費税 と未払法人税等 が立っているか、そして損益計算の差が と一致するかを見ます。最後に残高試算表の借方合計と貸方合計が一致すれば、整理の流れはほぼ合っています。
3行検算
1. 仮払消費税・仮受消費税が 0、未払消費税 と未払法人税等 が立っているか確認します。
2. 仕入 、貸倒引当金繰入 、減価償却費 が整理後残高に反映されているか見ます。
3. 最終行が当期純損失 で、借方合計と貸方合計が一致すれば締めです。
X6年3月決算をモデルに、決算整理後の貸借対照表と損益計算書を完成させていきます。仕訳の背景を想像しながら、資産・負債・純資産の整合を確かめましょう。
| 借方 | 勘定科目 | 貸方 |
|---|---|---|
| 160,000 | 現金 | |
| 800,000 | 普通預金 | |
| 600,000 | 売掛金 | |
| 300,000 | 繰越商品 | |
| 2,400,000 | 建物 | |
| 900,000 | 備品 | |
| 1,600,000 | 土地 | |
| 260,000 | 仮払消費税 | |
| 7,256,000 | 仕入 | |
| 1,500,000 | 給料 | |
| 320,000 | 水道光熱費 | |
| 24,000 | 支払利息 | |
| 建物減価償却累計額 | 1,000,000 | |
| 備品減価償却累計額 | 180,000 | |
| 買掛金 | 450,000 | |
| 借入金 | 1,200,000 | |
| 仮受消費税 | 390,000 | |
| 資本金 | 2,000,000 | |
| 繰越利益剰余金 | 1,100,000 | |
| 売上 | 9,800,000 | |
| 合計 | 16,120,000 | 16,120,000 |
貸借対照表と損益計算書を完成し、当期純利益を求めましょう。
| 区分 | 金額 | 控除 |
|---|---|---|
| 現金 | ||
| 普通預金 | ||
| 売掛金 | ||
| 商品 | ||
| 建物 | ||
| 減価償却累計額（建物） | ||
| 備品 | ||
| 減価償却累計額（備品） | ||
| 土地 | ||
| 資産合計 | ||
| 買掛金 | ||
| 借入金 | ||
| 未払消費税 | ||
| 未払法人税等 | ||
| 資本金 | ||
| 繰越利益剰余金 | ||
| 負債・純資産合計 |
| 区分 | 金額 |
|---|---|
| 売上高 | |
| 売上原価（確定仕入高） | |
| 給料 | |
| 水道光熱費 | |
| 支払利息 | |
| 減価償却費 | |
| 法人税、住民税及び事業税 | |
| 費用合計 | |
| 当期純利益 | |
| 収益合計 |
このセットは、決算整理後の 損益計算書を先に完成させ、その当期純利益を貸借対照表の純資産へ流す 形式です。先に売上原価、減価償却費、消費税差額、法人税等を確定すると、P/L と B/S の両方が埋めやすくなります。
まず棚卸で売上原価を確定し、次に建物と備品の減価償却費を出します。そのあとに消費税と法人税等を整理して 当期純利益を損益計算書で確定 し、最後にその利益を貸借対照表の繰越利益剰余金へつなげる順で見ると安全です。第3問の財務諸表問題は、 P/L を先に完成させる のが基本です。
期首棚卸 と期末棚卸 から、売上原価は 7,256,000＋−＝ です。減価償却費は建物 、備品 で合計 、消費税は仮受 と仮払 の差額 が未払消費税になります。法人税等 も反映すると、費用合計は で、売上高 との差が の当期純利益です。この利益を純資産へ反映した結果、繰越利益剰余金は になります。
よくあるのは、建物と備品の減価償却費を別々に計算できても 損益計算書では合計 にまとめる 点を落とすこと、未払消費税 を B/S へ入れ忘れること、そして当期純利益 を P/L と B/S のどちらか一方にしか反映しないことです。財務諸表問題では 純利益が橋渡しの役目 を持つと捉えると崩れにくくなります。
検算では、P/L の当期純利益が になっているかを先に見て、そのあと B/S の資産合計 と負債・純資産合計 が一致するかを確認します。控除項目の累計額や未払消費税を入れたあとでも一致すれば、流れは正しく再現できています。
3行検算
1. まず P/L の当期純利益が で確定しているかを見ます。
2. その利益が繰越利益剰余金 へ反映され、B/S 側へ橋渡しされているか確認します。
3. 資産合計 と 負債・純資産合計 が一致すれば完成です。