決算整理前残高試算表と整理事項をもとに、決算整理後残高試算表と当期純損益を求めます。税抜方式／仕入勘定法を採用します。
| 借方 | 勘定科目 | 貸方 |
|---|---|---|
| 120,000 | 現金 | |
| 1,400,000 | 普通預金 | |
| 520,000 | 売掛金 | |
| 300,000 | 繰越商品 | |
| 140,000 | 仮払消費税 | |
| 900,000 | 備品 | |
| 5,175,000 | 仕入 | |
| 1,380,000 | 給料 | |
| 900,000 | 支払家賃 | |
| 60,000 | 通信費 | |
| 40,000 | 旅費交通費 | |
| 15,000 | 支払利息 | |
| 買掛金 | 450,000 | |
| 仮受消費税 | 640,000 | |
| 借入金 | 1,200,000 | |
| 備品減価償却累計額 | 160,000 | |
| 資本金 | 2,000,000 | |
| 繰越利益剰余金 | 500,000 | |
| 売上 | 6,000,000 | |
| 合計 | 10,950,000 | 10,950,000 |
仕訳は入力不要です。整理後残高と当期純損益のみを求めます。
| 借方 | 勘定科目 | 貸方 |
|---|---|---|
| 現金 | ||
| 普通預金 | ||
| 売掛金 | ||
| 繰越商品 | ||
| 備品 | ||
| 買掛金 | ||
| 借入金 | ||
| 備品減価償却累計額 | ||
| 未払消費税 | ||
| 資本金 | ||
| 繰越利益剰余金 | ||
| 売上 | ||
| 仕入 | ||
| 給料 | ||
| 支払家賃 | ||
| 通信費 | ||
| 旅費交通費 | ||
| 支払利息 | ||
| 減価償却費 | ||
| 雑損失 | ||
| 合計 |
第9セットは決算整理後残高試算表を完成させる問題ですが、最後が当期純損失になる点が特徴です。先に現金差額、棚卸、減価償却、消費税精算を固めて費用総額を確定すると、純損失の符号を迷わず入力できます。
まず実際現金 との差額 を、通信費の記帳漏れ と雑損失 に分けて処理します。次に棚卸差額を反映して売上原価 を確定し、期末繰越商品 を出します。そのあと備品の減価償却 、未払消費税 への振替を反映し、最後に売上 と費用合計 を比較して当期純損失 を確定します。
現金差額は原因が一部判明しているので、通信費の記帳漏れ と雑損失 に分けて処理します。これにより通信費の整理後残高は になります。棚卸は仕入勘定法で計算し、売上原価 と期末繰越商品 を確定します。備品は年額 を償却して減価償却累計額を とし、消費税は仮受 と仮払 の差額 を未払消費税に振り替えます。これらを反映すると費用合計が売上を上回るため、最終行は当期純利益ではなく の当期純損失になります。
当期純損失の問題では、金額自体は合っていても符号を付け忘れるミスが多くなります。第9セットでは負数入力が必要なので、1,694,000 ではなく のように損失として入力する必要があります。現金差額も通信費の追加計上 と雑損失 の両方を入れないと費用合計がずれます。
売上原価 、未払消費税 、減価償却費 が反映されているかを確認したうえで、最終行が当期純損失 になっているかを見直します。損失欄の符号まで含めて正しく入力できていれば、整理後残高試算表の借方合計と貸方合計が一致します。
3行検算
1. 通信費の追加計上 と雑損失 で、現金差額 が解消しているか確認します。
2. 売上原価 、未払消費税 、減価償却費 が整理後残高へ入っているか見ます。
3. 最終行が当期純損失 で、借方合計と貸方合計が一致すれば完成です。
決算整理後の貸借対照表・損益計算書を作成します。控除項目はマイナスで入力してください。
| 借方 | 勘定科目 | 貸方 |
|---|---|---|
| 85,000 | 現金 | |
| 2,081,000 | 普通預金 | |
| 420,000 | 売掛金 | |
| 180,000 | 受取手形 | |
| 210,000 | 繰越商品 | |
| 1,200,000 | 建物 | |
| 600,000 | 備品 | |
| 240,000 | 仮払消費税 | |
| 3,100,000 | 仕入 | |
| 1,100,000 | 給料 | |
| 120,000 | 水道光熱費 | |
| 64,000 | 通信費 | |
| 18,000 | 支払利息 | |
| 72,000 | 保険料 | |
| 買掛金 | 350,000 | |
| 借入金 | 600,000 | |
| 仮受消費税 | 480,000 | |
| 建物減価償却累計額 | 300,000 | |
| 備品減価償却累計額 | 240,000 | |
| 資本金 | 1,400,000 | |
| 繰越利益剰余金 | 520,000 | |
| 売上 | 5,600,000 |
| 区分 | 金額 | 控除 |
|---|---|---|
| 現金 | ||
| 普通預金 | ||
| 受取手形 | ||
| 売掛金 | ||
| 商品 | ||
| 建物 | ||
| 減価償却累計額（建物） | ||
| 備品 | ||
| 減価償却累計額（備品） | ||
| 資産合計 | ||
| 買掛金 | ||
| 借入金 | ||
| 未払消費税 | ||
| 資本金 | ||
| 繰越利益剰余金 | ||
| 当期純利益 | ||
| 負債・純資産合計 |
| 科目 | 金額 |
|---|---|
| 売上高 | |
| 売上原価 | |
| 売上総利益 | |
| 給料 | |
| 水道光熱費 | |
| 通信費 | |
| 保険料 | |
| 減価償却費 | |
| 営業利益 | |
| 支払利息 | |
| 当期純利益 | |
| 費用合計 | |
| 収益合計 |
第10セットは貸借対照表と損益計算書を作る問題で、しかも控除項目をマイナス入力する形式です。先に損益計算書側で売上原価、減価償却、現金差額、消費税精算、当期純利益を確定し、そのあと貸借対照表へつなぐと符号の混乱を防げます。
まず期末商品 を反映して売上原価 を求めます。次に建物 、備品 の減価償却を計上し、現金不足 を通信費へ振り替えます。そのあと仮受消費税 と仮払消費税 の差額 を未払消費税へ振り替え、損益計算書から当期純利益 を確定します。最後にその利益を純資産へ反映し、控除項目をマイナスで入力して貸借対照表を仕上げます。
棚卸は期末商品を費用から除いて資産へ残すため、売上原価は になります。減価償却は建物 、備品 で、これらは費用計上と同時に累計額を増やします。現金不足 は通信費として処理し、消費税は仮受と仮払の差額 だけが未払消費税として残ります。これらを反映すると、売上高 から費用合計 を差し引いた当期純利益は となり、貸借対照表の資産合計 と負債・純資産合計が一致します。
このセットで最も多いのは、減価償却累計額などの控除項目をプラスで入力してしまう誤りです。問題文どおり、控除項目はマイナス入力にする必要があります。損益計算書で当期純利益を確定する前に貸借対照表を埋め始めると、純資産の数字が定まらず崩れやすくなります。現金不足 も現金欄だけを修正して通信費を落とさないように注意します。
まず当期純利益 が損益計算書で確定しているかを確認し、その金額が純資産へ正しくつながっているかを見直します。さらに、建物・備品の減価償却累計額など控除項目がマイナスで入力されていること、資産合計 と負債・純資産合計が一致していることまで確認できれば完成です。
3行検算
1. P/L の当期純利益 が確定しているかを最初に確認します。
2. 建物・備品の減価償却累計額など控除項目がマイナス入力になっているかを見ます。
3. B/S の資産合計 と 負債・純資産合計 が一致すれば締めです。