決算整理前残高試算表と整理事項を基に、決算整理後残高試算表と当期純利益を求めます。
| 借方 | 勘定科目 | 貸方 |
|---|---|---|
| 120,000 | 現金 | |
| 4,946,000 | 普通預金 | |
| 880,000 | 売掛金 | |
| 520,000 | 仮払消費税 | |
| 500,000 | 繰越商品 | |
| 1,200,000 | 備品 | |
| 5,000,000 | 仕入 | |
| 1,200,000 | 給料 | |
| 270,000 | 水道光熱費 | |
| 24,000 | 支払利息 | |
| 買掛金 | 740,000 | |
| 仮受金 | 90,000 | |
| 仮受消費税 | 600,000 | |
| 借入金 | 1,800,000 | |
| 貸倒引当金 | 20,000 | |
| 備品減価償却累計額 | 360,000 | |
| 資本金 | 2,000,000 | |
| 繰越利益剰余金 | 650,000 | |
| 売上 | 8,400,000 | |
| 合計 | 14,660,000 | 14,660,000 |
当期純利益（または純損失）も算出して入力してください。
| 借方 | 勘定科目 | 貸方 |
|---|---|---|
| 現金 | ||
| 普通預金 | ||
| 売掛金 | ||
| 繰越商品 | ||
| 備品 | ||
| 仕入 | ||
| 給料 | ||
| 水道光熱費 | ||
| 支払利息 | ||
| 減価償却費 | ||
| 貸倒引当金繰入 | ||
| 雑損 | ||
| 売上 | ||
| 買掛金 | ||
| 仮受金 | ||
| 借入金 | ||
| 貸倒引当金 | ||
| 備品減価償却累計額 | ||
| 未払費用 | ||
| 未払消費税 | ||
| 資本金 | ||
| 繰越利益剰余金 | ||
| 合計 |
第7セットは決算整理後残高試算表の完成問題です。先に確定すべきなのは、現金実査差額の処理、棚卸による売上原価、貸倒引当金の差額、減価償却、未払利息、消費税精算額です。ここが決まれば、どの勘定が増減するかがはっきりします。
まず現金差額 を水道光熱費 と雑損 に分けて処理し、現金を実際残高へ合わせます。次に棚卸 から への変化を反映して確定仕入高 を求め、売掛金 に対する貸倒引当金の差額 を計上します。そのあと備品の減価償却 、借入金の未払利息 、最後に未払消費税 を反映すると、整理後残高試算表を順に埋められます。
現金差額は原因が判明しているため、水道光熱費 と雑損 に分解して処理します。棚卸は期首商品と期末商品の差を仕入勘定に反映し、確定仕入高 を求めます。貸倒引当金は 880,000円 × 3% = の必要残高から既存 を差し引くので、追加計上は です。備品 1,200,000円 ÷ 6年 = 、未払利息は 1,800,000円 × 2% × 5/12 = 、消費税は仮受 と仮払 の差額 が未払消費税になります。
現金差額を雑損だけで処理して、水道光熱費の追加計上を落とす誤りがよくあります。棚卸では期末商品が減っているため売上原価が増える方向になる点を逆にしやすく、貸倒引当金も必要額全体 をそのまま入れやすい問題です。未払消費税も仮受と仮払の差額だけを入れる点を忘れないようにします。
水道光熱費 、雑損 、貸倒引当金繰入 、減価償却費 、未払利息 、未払消費税 がそれぞれ整理後残高に正しく反映されているかを確認します。最後に借方合計と貸方合計が一致していれば、差額処理から税金までの流れを正しく処理できています。
3行検算
1. 水道光熱費 と雑損 で、現金差額 が解消しているかを確認します。
2. 売上原価 、貸倒引当金繰入 、未払消費税 が整理後残高へ入っているか見ます。
3. 借方合計と貸方合計が一致すれば、後半セットとしての検算は通っています。
決算整理後の貸借対照表と損益計算書を完成させ、資産と負債純資産の一致を確認します。
| 借方 | 勘定科目 | 貸方 |
|---|---|---|
| 160,000 | 現金 | |
| 1,200,000 | 普通預金 | |
| 1,000,000 | 売掛金 | |
| 120,000 | 前払保険料 | |
| 740,000 | 繰越商品 | |
| 360,000 | 仮払消費税 | |
| 2,400,000 | 建物 | |
| 900,000 | 備品 | |
| 1,800,000 | 土地 | |
| 5,140,000 | 仕入 | |
| 1,400,000 | 給料 | |
| 220,000 | 水道光熱費 | |
| 貸倒引当金 | 10,000 | |
| 建物減価償却累計額 | 720,000 | |
| 備品減価償却累計額 | 360,000 | |
| 買掛金 | 1,018,000 | |
| 借入金 | 1,200,000 | |
| 仮受消費税 | 400,000 | |
| 資本金 | 2,000,000 | |
| 繰越利益剰余金 | 700,000 | |
| 売上 | 9,032,000 |
| 区分 | 金額 | 控除 |
|---|---|---|
| 現金 | ||
| 普通預金 | ||
| 売掛金 | ||
| 貸倒引当金（△） | ||
| 商品 | ||
| 前払保険料 | ||
| 建物 | ||
| 減価償却累計額（建物）（△） | ||
| 備品 | ||
| 減価償却累計額（備品）（△） | ||
| 土地 | ||
| 資産合計 | ||
| 買掛金 | ||
| 借入金 | ||
| 未払消費税 | ||
| 未払法人税等 | ||
| 資本金 | ||
| 繰越利益剰余金 | ||
| 負債・純資産合計 |
| 科目 | 金額 |
|---|---|
| 売上高 | |
| 売上原価 | |
| 給料 | |
| 水道光熱費 | |
| 減価償却費 | |
| 貸倒引当金繰入 | |
| 法人税等 | |
| 当期純利益 | |
| 費用合計 | |
| 収益合計 |
第8セットは財務諸表問題なので、先に損益計算書の費用と利益を固めるのが基本です。売上原価、貸倒引当金繰入、建物と備品の減価償却、未払消費税、法人税等を先に確定すると、当期純利益が決まり、その数字を貸借対照表の純資産へ流し込めます。
まず期首商品 、仕入 、期末商品 から売上原価 を確定します。次に売掛金 に対する貸倒引当金の必要額 を出し、整理前残高 との差額 を繰り入れます。そのあと建物 、備品 の減価償却、仮受消費税と仮払消費税の差額 の未払消費税への振替を反映します。そのあと法人税等 を計上して当期純利益 を求め、最後に貸借対照表へ転記して合計を合わせます。
期首商品 に仕入 を加え、期末商品 を控除すると、売上原価は です。貸倒引当金は売掛金残高 × 2% で必要残高 、整理前残高は なので差額 を繰り入れます。減価償却は建物 2,400,000円 ÷ 20年 = 、備品 900,000円 ÷ 6年 = で、累計額は建物 、備品 になります。消費税は仮受 400,000円 と仮払 360,000円 の差額 だけが未払消費税として残ります。これらを損益計算書へ反映したうえで法人税等 を差し引くと、当期純利益 になり、その利益を純資産へ組み込むことで貸借対照表の資産合計と負債・純資産合計が で一致します。
財務諸表問題では、貸借対照表を先に埋め始めて当期純利益の位置が曖昧になることがあります。先に損益計算書を完成させるのが安全です。貸倒引当金や減価償却累計額は控除項目として資産から差し引く点も見落としやすく、売上原価も期末商品 を控除し忘れると大きくずれます。未払消費税も差額ではなく仮受・仮払の片方の金額を書いてしまう誤りが起こりがちです。
当期純利益 が損益計算書の最終行と貸借対照表の純資産欄でつながっているかを確認します。さらに、貸倒引当金や減価償却累計額などの控除項目の向きが正しく、資産合計と負債・純資産合計が で一致していれば完成です。
3行検算
1. まず P/L の当期純利益 を確定できているかを確認します。
2. 売上原価 、未払消費税 と、貸倒引当金・減価償却累計額の控除方向が合っているかを見ます。
3. B/S の資産合計 と 負債・純資産合計 が一致すれば完成です。