X5年4月1日〜X6年3月31日の決算整理前残高試算表と整理事項を基に、貸借対照表と損益計算書を完成させます。
| 勘定科目 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 現金 | 180,000 | |
| 普通預金 | 1,000,000 | |
| 売掛金 | 600,000 | |
| 仮払消費税 | 80,000 | |
| 繰越商品 | 300,000 | |
| 建物 | 3,000,000 | |
| 備品 | 900,000 | |
| 買掛金 | 500,000 | |
| 借入金 | 1,200,000 | |
| 仮受消費税 | 140,000 | |
| 建物減価償却累計額 | 900,000 | |
| 備品減価償却累計額 | 300,000 | |
| 売上 | 5,088,000 | |
| 仕入 | 3,000,000 | |
| 給料 | 900,000 | |
| 旅費交通費 | 40,000 | |
| 保険料 | 60,000 | |
| 支払利息 | 24,000 |
貸借対照表の控除項目（△表示）は第三列に入力します。
| 区分 | 金額 | 控除 |
|---|---|---|
| 資産の部 | ||
| 現金 | ||
| 普通預金 | ||
| 売掛金 | ||
| 貸倒引当金（△） | ||
| 商品（期末棚卸高） | ||
| 建物 | ||
| 減価償却累計額（建物）（△） | ||
| 備品 | ||
| 減価償却累計額（備品）（△） | ||
| 資産合計 | ||
| 負債・純資産の部 | ||
| 買掛金 | ||
| 借入金 | ||
| 未払消費税 | ||
| 未払費用（利息） | ||
| 未払法人税等 | ||
| 資本金 | ||
| 繰越利益剰余金 | ||
| 負債・純資産合計 |
| 費用の部 | 金額 | 収益の部 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 売上原価 | 売上高 | ||
| 給料 | |||
| 旅費交通費 | |||
| 保険料 | |||
| 貸倒引当金繰入 | |||
| 減価償却費 | |||
| 支払利息 | |||
| 法人税、住民税及び事業税 | |||
| 当期純利益 | |||
| 費用合計 | 収益合計 |
第5セットは貸借対照表と損益計算書を完成させる問題なので、先に損益計算書の費用と収益を固めるのが基本です。特に売上原価、貸倒引当金繰入、建物と備品の減価償却、未払利息、法人税等を先に確定すると、当期純利益が出て貸借対照表の純資産欄まで自然につながります。
まず棚卸から売上原価 3,020,000円を求め、次に売掛金 600,000円に対する貸倒引当金の差額 9,800円を計上します。そのあと建物 120,000円、備品 150,000円の減価償却、借入金に対する未払利息 15,000円を損益計算書へ反映し、税引前利益 753,000円を出します。最後に法人税等 225,900円を差し引いて当期純利益 527,100円を確定し、その利益を貸借対照表の純資産へつなげます。
売上原価は、期首商品 300,000円を足して期末商品 280,000円を控除する仕入勘定の基本形で求めます。貸倒引当金は 600,000円 × 2% の必要残高から既存残高を差し引いた差額 9,800円だけを繰り入れます。減価償却は建物 3,000,000円 ÷ 25年で 120,000円、備品 900,000円 ÷ 6年で 150,000円です。未払利息は 1,200,000円 × 3% × 5/12 で 15,000円となり、これらを反映した税引前利益 753,000円に 30% を掛けると法人税等 225,900円、差し引きで当期純利益 527,100円になります。
財務諸表問題で多いのは、貸借対照表から埋め始めて途中で利益の置き場が分からなくなることです。先に損益計算書を完成させないと、当期純利益をどこへ入れるかが定まりません。貸倒引当金も必要残高そのものを入れてしまったり、減価償却累計額に反映する前に費用だけを書いてしまったりしやすいので、費用計上と貸借対照表残高の両方を見る必要があります。
損益計算書で当期純利益 527,100円が確定しているかを確認したら、その金額が貸借対照表の純資産へ正しく反映されているかを見直します。あわせて貸倒引当金や減価償却累計額などの控除項目が、資産から差し引かれる形で処理されていれば、資産合計と負債・純資産合計が一致します。
3行検算
1. P/L で税引前利益 753,000 円から法人税等 225,900 円を引き、当期純利益 527,100 円になっているか確認します。
2. その純利益が B/S の純資産へ流れ、貸倒引当金や減価償却累計額が控除項目として置かれているかを見ます。
3. 資産合計と負債・純資産合計が一致すれば、P/L と B/S の接続は完了です。
決算整理を直接反映した残高試算表の最終残高を入力します。法人税等の計上と純利益の算定も行います。
| 勘定科目 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 現金 | 408,000 | |
| 普通預金 | 680,000 | |
| 売掛金 | 420,000 | |
| 仮払消費税 | 96,000 | |
| 繰越商品 | 260,000 | |
| 建物 | 2,400,000 | |
| 仕入 | 2,240,000 | |
| 給料 | 640,000 | |
| 支払家賃 | 360,000 | |
| 支払利息 | 10,000 | |
| 買掛金 | 350,000 | |
| 借入金 | 800,000 | |
| 仮受消費税 | 160,000 | |
| 貸倒引当金 | 4,000 | |
| 建物減価償却累計額 | 720,000 | |
| 資本金 | 1,200,000 | |
| 繰越利益剰余金 | 380,000 | |
| 売上 | 3,900,000 |
| 借方 | 勘定科目 | 貸方 |
|---|---|---|
| 現金 | ||
| 普通預金 | ||
| 売掛金 | ||
| 繰越商品 | ||
| 建物 | ||
| 貸倒引当金 | ||
| 建物減価償却累計額 | ||
| 買掛金 | ||
| 借入金 | ||
| 未払費用（利息） | ||
| 未払消費税 | ||
| 未払法人税等 | ||
| 資本金 | ||
| 繰越利益剰余金 | ||
| 売上 | ||
| 仕入 | ||
| 給料 | ||
| 支払家賃 | ||
| 支払利息 | ||
| 減価償却費 | ||
| 貸倒引当金繰入 | ||
| 法人税、住民税及び事業税 | ||
| 雑損失 | ||
| 合計 |
第6セットは決算整理後残高試算表なので、差額処理と期間配分を先に固めると解きやすくなります。特に現金差額、棚卸、貸倒引当金、減価償却、未払利息、法人税等を順に確定させると、最後の当期純利益まで一貫して追えます。
まず実際有高との差額 2,000円を雑損失で処理し、現金残高を修正します。次に棚卸 260,000円から 280,000円への変化を反映して売上原価 2,220,000円を確定し、売掛金 420,000円の 2% で必要な貸倒引当金 8,400円を求めて差額 4,400円を繰り入れます。そのあと建物の減価償却 100,000円、未払利息 8,000円、法人税等 160,000円を順に反映すると、当期純利益 395,600円までスムーズにつながります。
棚卸では、期末商品が期首商品より増えているため、その増加分が費用を押し下げる方向に働きます。貸倒引当金は必要残高 8,400円から既存 4,000円を引いた 4,400円だけを追加します。建物 2,400,000円を耐用年数 24年で償却すると 100,000円となり、累計額は 820,000円です。未払利息 8,000円と法人税等 160,000円まで反映した結果、税引後の当期純利益が 395,600円となり、整理後残高試算表の貸借合計は 7,690,400円で一致します。
現金差額を雑損失ではなく現金そのものにだけ反映して終えてしまうと、費用側が不足します。棚卸は期末商品が増えると売上原価が減る方向になるため、期末商品を足し引き逆にしやすい論点です。貸倒引当金も差額補充法を忘れて必要額全体を書きやすく、法人税等の計上前に純利益を確定してしまうミスも起こりがちです。
最後は、雑損失 2,000円、貸倒引当金の差額 4,400円、減価償却 100,000円、未払利息 8,000円、法人税等 160,000円がそれぞれ反映されているかを確認します。そのうえで、当期純利益 395,600円と貸借合計 7,690,400円が一致していれば、整理の流れは正しくつながっています。
3行検算
1. 雑損失 2,000 円、売上原価 2,220,000 円、貸倒引当金繰入 4,400 円を先に確認します。
2. 減価償却費 100,000 円、未払利息 8,000 円、法人税等 160,000 円が整理後残高へ反映されているか見ます。
3. 当期純利益 395,600 円と貸借合計 7,690,400 円が一致すれば検算完了です。