X5年4月1日〜X6年3月31日の決算整理前残高試算表と整理事項を基に、貸借対照表と損益計算書を完成させます。
| 勘定科目 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 現金 | 180,000 | |
| 普通預金 | 1,000,000 | |
| 売掛金 | 600,000 | |
| 仮払消費税 | 80,000 | |
| 繰越商品 | 300,000 | |
| 建物 | 3,000,000 | |
| 備品 | 900,000 | |
| 貸倒引当金 | 6,000 | |
| 買掛金 | 500,000 | |
| 借入金 | 1,200,000 | |
| 資本金 | 1,500,000 | |
| 仮受消費税 | 140,000 | |
| 建物減価償却累計額 | 900,000 | |
| 備品減価償却累計額 | 300,000 | |
| 売上 | 5,088,000 | |
| 仕入 | 3,000,000 | |
| 給料 | 900,000 | |
| 旅費交通費 | 40,000 | |
| 保険料 | 60,000 | |
| 支払利息 | 24,000 |
貸借対照表の控除項目（△表示）は第三列に入力します。
| 区分 | 金額 | 控除 |
|---|---|---|
| 資産の部 | ||
| 現金 | ||
| 普通預金 | ||
| 売掛金 | ||
| 貸倒引当金（△） | ||
| 商品（期末棚卸高） | ||
| 建物 | ||
| 減価償却累計額（建物）（△） | ||
| 備品 | ||
| 減価償却累計額（備品）（△） | ||
| 資産合計 | ||
| 負債・純資産の部 | ||
| 買掛金 | ||
| 借入金 | ||
| 未払消費税 | ||
| 未払費用（利息） | ||
| 未払法人税等 | ||
| 資本金 | ||
| 繰越利益剰余金 | ||
| 負債・純資産合計 |
| 費用の部 | 金額 | 収益の部 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 売上原価 | 売上高 | ||
| 給料 | |||
| 旅費交通費 | |||
| 保険料 | |||
| 貸倒引当金繰入 | |||
| 減価償却費 | |||
| 支払利息 | |||
| 法人税、住民税及び事業税 | |||
| 当期純利益 | |||
| 費用合計 | 収益合計 |
第5セットは貸借対照表と損益計算書を完成させる問題なので、先に損益計算書の費用と収益を固めるのが基本です。特に売上原価、貸倒引当金繰入、建物と備品の減価償却、未払利息、法人税等を先に確定すると、当期純利益が出て貸借対照表の純資産欄まで自然につながります。
まず棚卸から売上原価 を求め、次に売掛金 に対する貸倒引当金の必要残高 を確認し、既存 との差額 を計上します。そのあと建物 、備品 の減価償却、借入金に対する未払利息 を損益計算書へ反映し、税引前利益 を出します。最後に法人税等 を差し引いて当期純利益 を確定し、貸借対照表では資産合計と負債合計から純資産合計を求め、資本金を差し引いて繰越利益剰余金を確定します。
売上原価は、期首商品 を足して期末商品 を控除する仕入勘定の基本形で求めます。貸倒引当金は 600,000円 × 2% で必要残高 、整理前残高は なので、差額 だけを繰り入れます。減価償却は建物 ÷ 25年で 、備品 ÷ 6年で です。未払利息は × 3% × 5/12 で となり、これらを反映した税引前利益 に 30% を掛けると法人税等 、差し引きで当期純利益 になります。さらに、資産合計は 4,478,000円、負債合計は 2,000,900円なので、純資産合計は 2,477,100円 です。整理前残高試算表の資本金 1,500,000円 をそのまま表示し、残額 977,100円 を繰越利益剰余金とします。
財務諸表問題で多いのは、貸借対照表から埋め始めて途中で利益の置き場が分からなくなることです。先に損益計算書を完成させないと、当期純利益をどこへ入れるかが定まりません。貸倒引当金も必要残高そのものを入れてしまったり、減価償却累計額に反映する前に費用だけを書いてしまったりしやすいので、費用計上と貸借対照表残高の両方を見る必要があります。
損益計算書で当期純利益 が確定しているかを確認したら、貸借対照表では資産合計 4,478,000円 と負債合計 2,000,900円 の差から純資産合計 2,477,100円 を確認します。そのうえで、資本金 1,500,000円 と繰越利益剰余金 977,100円 の合計が純資産合計と一致しているかを見直します。あわせて貸倒引当金や減価償却累計額などの控除項目が、資産から差し引かれる形で処理されていれば、資産合計と負債・純資産合計が一致します。
3行検算
1. P/L で税引前利益 から法人税等 を引き、当期純利益 になっているか確認します。
2. その純利益を反映したあと、資産合計 4,478,000円 から負債合計 2,000,900円 を引いた純資産合計 2,477,100円 が、資本金 1,500,000円 と繰越利益剰余金 977,100円 に分かれているかを見ます。
3. 資産合計と負債・純資産合計が一致すれば、P/L と B/S の接続は完了です。
決算整理を直接反映した残高試算表の最終残高を入力します。法人税等の計上と純利益の算定も行います。
| 勘定科目 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 現金 | 408,000 | |
| 普通預金 | 680,000 | |
| 売掛金 | 420,000 | |
| 仮払消費税 | 96,000 | |
| 繰越商品 | 260,000 | |
| 建物 | 2,400,000 | |
| 仕入 | 2,240,000 | |
| 給料 | 640,000 | |
| 支払家賃 | 360,000 | |
| 支払利息 | 10,000 | |
| 買掛金 | 350,000 | |
| 借入金 | 800,000 | |
| 仮受消費税 | 160,000 | |
| 貸倒引当金 | 4,000 | |
| 建物減価償却累計額 | 720,000 | |
| 資本金 | 1,200,000 | |
| 繰越利益剰余金 | 380,000 | |
| 売上 | 3,900,000 |
| 借方 | 勘定科目 | 貸方 |
|---|---|---|
| 現金 | ||
| 普通預金 | ||
| 売掛金 | ||
| 繰越商品 | ||
| 建物 | ||
| 貸倒引当金 | ||
| 建物減価償却累計額 | ||
| 買掛金 | ||
| 借入金 | ||
| 未払費用（利息） | ||
| 未払消費税 | ||
| 未払法人税等 | ||
| 資本金 | ||
| 繰越利益剰余金 | ||
| 売上 | ||
| 仕入 | ||
| 給料 | ||
| 支払家賃 | ||
| 支払利息 | ||
| 減価償却費 | ||
| 貸倒引当金繰入 | ||
| 法人税、住民税及び事業税 | ||
| 雑損失 | ||
| 合計 |
第6セットは決算整理後残高試算表なので、差額処理と期間配分を先に固めると解きやすくなります。特に現金差額、棚卸、貸倒引当金、減価償却、未払利息、法人税等を順に確定させると、最後の当期純利益まで一貫して追えます。
まず実際有高との差額 を雑損失で処理し、現金残高を修正します。次に棚卸 から への変化を反映して売上原価 を確定し、売掛金 の 2% で必要な貸倒引当金 を求めて差額 を繰り入れます。そのあと建物の減価償却 、未払利息 、法人税等 を順に反映すると、当期純利益 までスムーズにつながります。
棚卸では、期末商品が期首商品より増えているため、その増加分が費用を押し下げる方向に働きます。貸倒引当金は必要残高 から既存 を引いた だけを追加します。建物 を耐用年数 24年で償却すると となり、累計額は です。未払利息 と法人税等 まで反映した結果、税引後の当期純利益が となり、整理後残高試算表の貸借合計は で一致します。
現金差額を雑損失ではなく現金そのものにだけ反映して終えてしまうと、費用側が不足します。棚卸は期末商品が増えると売上原価が減る方向になるため、期末商品を足し引き逆にしやすい論点です。貸倒引当金も差額補充法を忘れて必要額全体を書きやすく、法人税等の計上前に純利益を確定してしまうミスも起こりがちです。
最後は、雑損失 、貸倒引当金の差額 、減価償却 、未払利息 、法人税等 がそれぞれ反映されているかを確認します。そのうえで、当期純利益 と貸借合計 が一致していれば、整理の流れは正しくつながっています。
3行検算
1. 雑損失 、売上原価 、貸倒引当金繰入 を先に確認します。
2. 減価償却費 、未払利息 、法人税等 が整理後残高へ反映されているか見ます。
3. 当期純利益 と貸借合計 が一致すれば検算完了です。