減価償却累計額

減価償却累計額は、これまでに計上した減価償却費の合計を示す科目です。固定資産の取得原価から差し引く、資産のマイナス(控除)項目として扱います。貸方に計上し、帳簿価額は取得原価からこの累計額を差し引いて求めます。

基本情報

減価償却累計額の分類と使いどころ
分類資産の控除項目(評価勘定)
増えるとき貸方(毎月、減価償却費を計上したとき)
減るときこの科目自体が借方に来ることは基本的にありません(固定資産を手放すときに限られます)
代表的な相手科目減価償却費
試験での問われ方備品の帳簿価額(取得原価-減価償却累計額)を求める問題(第1問・第2問)

仕訳例

毎月の減価償却費を計上し、減価償却累計額が積み上がっていく場面です。

仕訳の例(減価償却累計額)5列
減価償却費を計上するたびに、貸方の減価償却累計額が増えていく例。
日付 借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
5/31 減価償却費 4,000 減価償却累計額 4,000
6/30 減価償却費 4,000 減価償却累計額 4,000

減価償却費を計上するたびに、貸方の減価償却累計額が積み上がっていきます。備品などの取得原価から、この累計額を差し引いた金額が帳簿価額です。

混同しやすい語との違い

試験でのよく問われ方

ミニ演習(2問・即時採点)

Q1. 減価償却累計額の区分は?(答えを見る)

先に見るのは「固定資産そのものか、その価値の減少累計か」です。減価償却累計額は固定資産の取得原価から差し引く評価勘定で、資産のマイナス項目です。費用である減価償却費とは役割が違い、こちらは貸借対照表側に残ります。

Q2. 備品の帳簿価額は原則として何で求めますか?(答えを見る)

間接法では、まず取得原価をそのまま残し、そこから減価償却累計額を引いて帳簿価額を求めます。期末ごとに累計額が積み上がるため、取得原価と区別して見るのがポイントです。備品の残りの価値を出す式として覚えると整理しやすくなります。