労務費差異（賃率差異・時間差異）

労務費差異は、労務費の標準原価と実際原価のズレを、賃率差異と時間差異に分ける差異です。時間差異は「労務能率差異」または「能率差異」とも呼びます。賃率差異は単価のズレを実際時間に掛け、時間差異は作業時間のズレを標準賃率で評価します。材料差異と同じ対応関係で覚えられます。

基本情報

労務費差異（賃率差異・時間差異）の分類と使いどころ
分類	標準原価計算の労務費差異（賃率差異・時間差異）
何を表すか	労務費の標準原価と実際原価のズレを、単価要因（賃率）と作業時間要因（時間）に分けた金額
計算式（求め方）	賃率差異＝（実際賃率−標準賃率）×実際時間、時間差異＝（実際時間−許容標準時間）×標準賃率
使う場面	労務費の賃率や作業時間にズレが生じたとき、原因（雇用条件か作業効率か）を特定する場面
試験での問われ方	標準賃率・許容標準時間・実際賃率・実際時間の資料から、賃率差異・時間差異を計算し有利・不利を判定させる出題

標準賃率1,200円/時・許容標準時間1,420時間に対し、実際賃率1,280円/時・実際時間1,500時間だった場面です。

労務費差異（賃率差異・時間差異）の求め方
求めるもの	式	数値例
賃率差異	（実際賃率−標準賃率）×実際時間	(1,280−1,200)×1,500＝120,000円の不利
時間差異	（実際時間−許容標準時間）×標準賃率	(1,500−1,420)×1,200＝96,000円の不利

材料差異と同じ対応関係です。単価側のズレ（賃率差異）は実際時間に掛け、量側のズレ（時間差異）は標準賃率で評価します。総差異は216,000円の不利（実際1,920,000円−標準1,704,000円）で、120,000円＋96,000円と一致します。

材料差異とは？価格差異・数量差異の見分け方との違い：労務費差異は賃率・時間、材料差異は価格・数量という対応する2軸で分解する点は同じですが、対象の費目が異なります。
許容標準（時間・数量）との違い：許容標準時間は時間差異を計算するための比較のものさし、本語はその比較から生まれる金額です。
標準原価計算の差異（材料・労務・間接費）との違い：標準原価計算の差異は材料・労務・間接費をまとめた総称、本語はそのうち労務費部分だけです。

Q1. 労務費差異のうち、作業時間側のズレを表す差異はどれですか？（答えを見る）

時間差異です。（実際時間−許容標準時間）×標準賃率で計算します。賃率差異は単価側、操業度差異は製造間接費の差異です。

Q2. 標準賃率1,200円/時・実際賃率1,280円/時・実際時間1,500時間のとき、賃率差異はどうなりますか？（答えを見る）

120,000円の不利差異です。（1,280−1,200）×1,500＝120,000円で、実際賃率の方が高いため不利差異になります。

Q3. 許容標準時間1,420時間・実際時間1,500時間・標準賃率1,200円/時のとき、時間差異はどうなりますか？（答えを見る）

96,000円の不利差異です。（1,500−1,420）×1,200＝96,000円で、実際時間の方が長いため不利差異になります。