備品

机やパソコンなど業務で長期使用する有形固定資産をまとめる勘定です。

基本情報

備品の分類と使いどころ
分類	資産（固定資産）
増えるとき	借方（取得したとき。運搬費・据付費などの付随費用も取得原価に含めます）
減るとき	貸方（売却・除却したとき）
代表的な相手科目	現金・減価償却費・減価償却累計額
試験での問われ方	取得原価の範囲（付随費用込み）の判定、決算での減価償却費の計上、売却・除却時の損益判定

備品の取得と、決算での減価償却費の計上を5列で整理します。
日付	借方科目	借方金額	貸方科目	貸方金額
4/05	取得備品取得原価を資産計上	300,000	現金	300,000
12/31	期末計上減価償却費当期分を費用化	30,000	減価償却累計額評価勘定が増加	30,000

取得原価300,000円・耐用年数10年・残存価額ゼロの定額法（300,000÷10年＝30,000円）で計算しています。取得時は備品（資産）が増え支払手段が減少し、期末には使用期間に応じた分だけ減価償却費を計上します。

Q1. 備品300,000円を現金で購入した（運搬費はかからなかった）。仕訳の借方は？（答えを見る）

備品300,000円です。備品は長期間使用する固定資産なので、取得時は費用処理せず資産として借方に計上します。短期で使い切るものだけを消耗品費などの費用で処理します。

Q2. 備品の購入代金のほかに運搬費・据付費を支払った場合、これらの付随費用はどう処理しますか？（答えを見る）

取得原価に含めて備品で資産計上します。使用できる状態にするために必要な付随費用は取得原価に含めるのが原則で、支払手数料や消耗品費など別の費用科目に分けてしまうミスに注意しましょう。

Q3. 取得原価300,000円、耐用年数10年、残存価額ゼロの備品を期首に取得した。決算（年1回）で計上する減価償却費はいくらですか？（答えを見る）

30,000円です。定額法は「取得原価÷耐用年数」で計算します。300,000÷10＝30,000円で、期首取得のため月割の必要はありません。