備品
机やパソコンなど業務で長期使用する有形固定資産をまとめる勘定です。
出題：第1問（頻出）／優先度：高
概要
備品は長期間にわたって使用する物品で、耐用年数に応じて減価償却を行います。取得原価には購入代金だけでなく、運搬費や据付費なども含まれます。
簿記3級では備品の取得、減価償却費の計上、除却時の処理が出題されます。償却は定額法＋月割が前提です（減価償却費参照）。
| 日付 | 借方科目 | 借方金額 | 貸方科目 | 貸方金額 |
|---|---|---|---|---|
| 4/05 | 備品 取得原価を資産計上 |
300,000 | 現金 | 300,000 |
| 12/31 | 減価償却費 | 30,000 | 減価償却累計額 | 30,000 |
取得時は備品（資産）が増え、支払手段（現金・預金など）が減少します。期末には当期に相当する分だけ費用（減価償却費）を計上し、相手に減価償却累計額を用いて帳簿価額を調整します。こうして「取得→使用→費用化」という流れを表でなぞると、備品の会計処理がつながって見えます。
試験で押さえるポイント
- 取得原価には運搬費・設置費など必要な付帯費用を含めます。
- 期末には減価償却費を計上し、減価償却累計額で差し引きます。
- 売却・除却時には帳簿価額と売却価額との差額を損益として処理します。
クイックリファレンス
| 分類 | 資産（固定資産） |
|---|---|
| 減価償却 | 定額法で月割計算（簿記3級の標準） |
| 関連勘定 | 減価償却費・減価償却累計額 |
| 注意点 | 取得時に費用計上しない |
備品は取得時に費用化せず、耐用年数で配分します。
備品の取得と減価償却
備品500,000円を現金で購入し、運搬費10,000円を現金で支払った場合の取得仕訳と、耐用年数5年・残存価額ゼロで減価償却を計算した例です。
取得： （借）備品 510,000 ／ （貸）現金 510,000
減価償却費： 510,000 ÷ 5年 = 年102,000
決算仕訳では（借）減価償却費 ／ （貸）減価償却累計額を記入します。
関連ページ
ミニ演習（備品）
1) 備品取得時の仕訳は？
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（借）備品 ／ （貸）現金（または買掛金）。2) 減価償却費を計上する目的は？
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資産の価値を使用期間に配分し、費用を適切に認識するため。3) 備品を売却した際、帳簿価額より売却価額が高い場合は？
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固定資産売却益として計上する。固定資産のまとめは学習ガイドを参照ください。