固定資産と減価償却

取得原価を耐用年数にわたって費用化。3級は定額法中心。

キホンの語彙

用語意味
取得原価購入代価+付随費用(運搬費など)を含めた原価です。
減価償却費毎期に費用化する額(P/L)です。
減価償却累計額資産のマイナスを示す評価勘定で、B/Sでは差引表示します。

計算(定額法)

公式償却費 = (取得原価 − 残存価額)÷ 耐用年数
期中取得月割で按分します(例:4月取得なら9/12)。

仕訳の型

ポイント:減価償却費は費用、減価償却累計額は“資産のマイナスを貯める箱”だと捉えると位置付けが腹落ちします。

例題(口頭)

備品(取得原価300,000円、耐用年数5年、残存価額0円)を4月1日に購入。期末は12月31日。
→ 当期の減価償却費は 300,000÷5×9/12=45,000円

仕訳:借 減価償却費 45,000 / 貸 減価償却累計額 45,000

ミニ演習(減価償却 3問)

1) 備品(取得原価240,000円、耐用年数4年、残存0)を期首に購入。定額法の当期償却費は?
答えを見る 240,000 ÷ 4 = 60,000。仕訳:借 減価償却費 60,000 / 貸 減価償却累計額 60,000
2) 車両(取得原価600,000円、耐用年数5年、残存0)を7月1日取得。期末12月31日。月割の当期償却費?
答えを見る 年額120,000×6/12=60,000。仕訳:借 減価償却費 60,000 / 貸 減価償却累計額 60,000
3) 備品(取得原価300,000、累計額300,000)を除却。残存価額0。仕訳は?
答えを見る 借 減価償却累計額 300,000 / 貸 備品 300,000